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トピック
ビルディング インフォメーション モデリング(BIM)
業界トーク / Virtual 2021
BIM Level3を目指して ~「つながる」のではなく「つなげる」BIM~
大和ハウス工業は、BIM100%移行に向けた3年間の取組を経て、次なるステージに取り組んでいます。4年目に入り各セクション毎の連携を強化しています。その取組の一部をご紹介させて頂き、BIMに取り組む皆様の今後の参考になればと思います。 意匠・構造・積算の取組をご紹介します。 意匠分野について、 1)外構をコードを利用し効率良くモデリングする手法、及び積算との連携の事例をご紹介します。 2)メーカー横断の総合WEBカタログとRevitを連携させる事による建材DBとの連携事例をご紹介します。  3)モデリングの属性情報・位置情報を活用して胴縁を自動発生させ、生産部門及び積算部門との連携事例をご紹介します。 構造分野について 、1)各部門へ構造モデルを提供する為のBIM精度基準を制定した経緯と精度を確保する方法をご紹介します。  2)連携を見据えた構造図デジタル化のための取組をご紹介します。   積算分野について 、1)意匠からコードを利用した外構モデルを受領し、効率的に項目名、数量、単価を見積書へ反映するツールをご紹介します。 2)構造モデルから ヘリオスにて基礎を連携、すけるTONにて鉄骨を連携する際の課題と対応状況についてご紹介します。 各部門連携について、BIM360(共通データ環境;CDE)を活用し、データ交換のみならずクラウドコラボレーション及び履歴管理を行う事により、データの受け渡しルールや承認プロセスにも活用しています。
業界トーク / Virtual 2021
10年後を意識したInfra BIMによる企業DXの試行錯誤

現在、土木業界における産業人口は年々減っており、将来を担う人材が減少しています。様々な要因から、土木業界自体に入職する人材が少なく、業界人口の年齢層は今やひょうたん型です。私の所属する会社でも10年後にはベテラン社員の殆どが定年を迎えます。 そんな中でも、ベテラン社員は従来通りの業務量をこなしつつ、自身の年齢にタイムリミットを感じながら、若手人材への育成時間もどんどん増やしていかなければいけない一方、若手人材は10年後というタイムリミットの中で、何とか上司から技術や知見を習得しようと様々なツールやBIM360を初めとしたクラウドを活用しながら努力しています。 似た状況の会社が業界にも数多く存在している中で、土木業界ではそういった状況をなんとかしようと「i-Construction」や「BIM/CIM」といった政策や生産性向上手法が展開されているものの、まだまだ生産性向上への道のりは長いと考えています。 弊社では若手社員自らがAutodesk RevitやCivil 3D、Dynamoを使用しつつ、BIM360の様々な機能を活用し、経験豊富な管理職や協力会社を巻き込みながら、国の基準に捉われない能動的なBIM/CIMを通じて、今後10年後を意識した企業DXや人材開発の試行錯誤を行いました。 また、Generative DesignやBIM360の様々な機能を活用したナレッジの脱属人化によって、「若手とベテランの差」に立ち向かっています。 このセッションでは、効率化を意識したManagementに特化した能動的なBIM/CIM=「Infra BIM」と名付け、それらによる企業DXの試行錯誤の数々と検証過程、変わりゆく時代に適応する変革の震源地となる次世代人材の育成法設計について、今後の10年後を背負う若手の立場からご提案致します。

業界トーク / Virtual 2021
木造住宅設計でのREVIT活用のすすめ~在来工法で建てられた木造建築物の実施設計でのREVIT活用事例と手順書(チュートリアル)とファミリの公開!
2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57%を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76%、23,000千戸(国土交通省「住宅着工統計」(2018年))といわれている。(ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22% で6,721千戸)。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅(昔から日本にある在来工法のもの)」及び「木造住宅(ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの)」と答えた者が74.7%となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。  在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり(請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。)木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。   一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」(2021年1月 国土交通省調べ)から、1)設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46%で、そのうち専門設計事務所(意匠、構造、設備の単独事務所)は32%と低い、2)個人事務所(1~5人以下)の導入割合は25%と低い、3)BIM未導入の組織のうち約50%は少なくとも3年以内に導入を検討している、4)導入後に積極的に活用できているのは53%とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50%がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。
業界トーク / Virtual 2021
米子発 「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化 その後
昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発 「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM(シグマ・BIM)と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。
業界トーク / Virtual 2020
次世代工業化建築システム(DfMA+IC)に関する取り組み~DXへ向けたデジタルコンストラクション戦略
本セッションでは、大和ハウスの工業化建築の歴史、及び社会と共に変化してきた過程を振り返ります。そして、現在推進している全社的なBIM化への移行と建設プロセスのデジタライゼーションへの取組みについてご紹介します。設計BIM、施工BIMへの移行を通して情報連携を推進し、設計の自動化や施工の管理・省人化といったデジタルコンストラクションの取組み(PlanGridの活用事例)をご説明します。 そして、これらの取組みを通して工業化建築を次なるステップへと進化させる戦略を紹介します。そこでは、大和ハウスが高度成長期の少品種大量生産の時代に誕生させた工業化建築が、現代の少子高齢で多様な価値観を受入れる社会の中で、DfMAという手法とデジタル技術をいかに融合させて全体最適化を実現しうるのか、そして次世代の工業化建築の進化形へと変化できるのか、構想をご説明します。 これは調査機関が示している工業化建築がもたらす効果(例えば、コスト20%削減、リードタイム50%短縮など:マッキンゼー報告参照)を実証していくプロジェクトと位置付けています。 本セッションを通じて、生産性が低いと言われている建設業界の新たな在り方・未来を提言したいと思います。 We’d like to deliver our presentation to global audiences, subtitling in English.
業界トーク / Virtual 2020
「作るBIM」から「使うBIM」へ。BIMにおける正しい情報の作り方。
モデルが抱える事のできる情報量は膨大です。社会のBIMへの期待と同様に、私たちもモデルが持つ情報によって新しい世界が拓けると期待しています。 ところが、モデルが大量の情報を持てる事に拠ってモデリングの悩みが生まれます。それは「どの情報を信じて良いのか分からない。」という問題です。モデルを見ただけで信じて良い情報を知る事は不可能です。BIMはプロジェクト関係者間のコミュニケーションの有り方の再定義を求めています。 この問題を解決するのはLODであるはずです。ところがモデルとLODの間には大きな断絶があり、モデルはLODを直接的には教えてくれません。常に間に人が立つ必要があります。もしモデルが自身のLODを語ったなら、モデルの利用者がモデル内の情報の信頼性について悩むことは無くなり、担当者間での思い違いによるトラブルが減り、BIMマネージャーがプロジェクトの進捗管理に頭を抱える事は無くなるでしょう。 私たちが行おうとしている事は、LODに基づいてモデルを介したコミュニケーションを行う事です。これはモデルがLODを語るモデリング、と言い換えることもできます。このクラスでは私たちがプロジェクトでの失敗から辿り着いたLODの管理方法について紹介し、プロジェクト管理をより潤滑にする知識を共有します。 LODとモデルの良好な関係は「作るBIM」を「使うBIM」に転換します。
業界トーク / Virtual 2020
クイックスキャンによる歴史的建造物の保存活用にむけた試み ~カスタマーセントリックな設計を目指したRevitデータのVR等への展開
近代産業遺産は日本に4万5,000件存在するとされている。2019年には文化財保護法が改正になり、それらの産業遺産についても文化財の一分類として保存と活用が求められるようになった。つまり、建物のみならず、建物と共にある機械類や設備機器類などの動産も含めて、それらの歴史性を損なわずに保存し、かつ、安全性を担保しながら活用していくことが必要とされている。近代産業遺産の保存・活用は、簡単なプロジェクトではない。「例えば、歴史的建造物を文化遺産として登録するには、どう補修・修繕して、建物の安全性を担保するかを示す図面が必要である。それを作成するには、建物の状況を把握することが必須であるが、そのための調査には多くの費用と時間がかかる。とりわけ、産業遺産のような巨大な建築物の場合、各所の寸法を測るためには、足場を組むだけでも多大なコストがかかる。ゆえに、“現状把握”という、保存・活用の計画づくりや活用企画につながる初めの一歩を踏み出しにくいのが現状である。    私たちの研究は、産業遺産のデジタル測量(クイックスキャン)で取得した点群データからRevitで3Dモデルを生成し、それを産業遺産の保存・活用の計画策定に活かすというものである。プロジェクトチームでは、生成したBIMデータを設計者、自治体、地域住民などの関係者と共有する手法を研究した。我々が開発した測定技術は、建物の“クイックスキャン”を実現する仕組みである。レーザーによる非接触調査を可能にし、手作業では数日から数カ月かかる建物の測量を数時間から数日で完了させられるようになった。また、未公開建築物の公開を目的に、VR(仮想現実)技術の応用も着想した。レノボのVRゴーグル「Lenovo Mirage Solo」デバイスを用いることにより、クイックスキャンで取得した点群データと、画像測量のデータを組み合わせ、位置情報と画像情報をVR空間上で合成し、そのデータをBIMシステムに組み込むことにより、VR空間の中で設計が行えるようにした。 その結果、設計者は、自身の設計した空間を利用者に体験させながら、フィードバックをもらい、設計内容を修正していくことが可能になり、さらにはユーザーの必要性を空間的に把握しながらユーザークライアントと一緒に設計を行う、カスタマーセントリックな設計を効率化させることを実現した。
業界トーク / Virtual 2020
設計施工一貫BIMプロセスに欠かせなくなったBIM360によるBIMモデル連携
プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー(指摘事項)、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー(指摘事項)で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。
業界トーク / Virtual 2020
足羽川ダム設計へのCIM技術適用による設計業務効率化
 足羽川ダムは流水型ダムでありながら100m近いダム高をもち、かつ洪水時のみ使用するゲートを有する稀有なダムである。湛水を行わないことからゲート設備を低標高部に設置する必要があるが、谷状の地形に設置するダムの特性から低標高部はとても狭く、限られた作業スペースで施設の設置・堤体の打設を並行して行う必要があることから施工計画の立案に注意が必要であった。また、施設の設置はダムのコンクリート打設が進み標高が高くなることに合わせて行う必要があり、コンクリート打設・機械設置・通廊設置・配筋、等を交互に実施するような施工を行う必要がある。一方、ダムの堤体コンクリートは、左右岸方向15m毎に24ブロック、鉛直方向に1mピッチ約100リフトに分割され、配合区分別の分割を加えると2万個をこえるブロックに分割される。それぞれ打設する日を設定するとともに、1m毎の平面図(約200枚)を作成し平均断面法により数量を算定する必要がある。配合区分や堤体の形状は設計の進捗に伴い頻繁に変更されることから修正作業に時間がかかること、複雑な形状を2次元に落とし込む作業でのミスや修正もれ、大量の数値の転記が必要となることから、転記ミス等が多発することなどが課題であった。そこで、配合区分別で作成したダムの堤体モデルをVBAを用いて分割、数量計算及び、平面図作成の自動化を図った。さらに分割したモデルのブロックやリフト番号をモデル分割時に属性として自動的に付与、NavisWorks上に読み込みExcelで作成したリフトスケジュールとリンクさせることにより4Dモデルを作成するとともに、他工種とTimeLinerの作成方法を標準化することにより、作成した4Dモデルを容易に合成・施工計画の確認を行うことを可能とした。実際の施工計画時には、概略のモデルの4Dモデル作成で確認を行い施工計画に反映、さらに詳細な4Dモデルを作成することを行い、4Dモデルを用いた施工計画の立案を行っている。  作成したモデルについては、パース作成やVRモデル作成などに流用することにより、全体作業の効率化についても実現した。
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