当社は、BIM方針として「BIM一貫利用」「統一モデリングルールの策定」「ワンモデル思想」を打ち出し、BIMを業務基盤とするワークフローへの変革を全社的に進めてきたが、施工段階におけるBIMモデルの利用が進まず、一貫活用の半ばでBIMモデルから二次元図に情報管理の主体が移行することが少なくなかった。それは、１枚の図面にあらゆる情報を載せ、細やかな詳細表現が必要とされた従来型の生産設計図と同じような図面をBIMモデルから作図する際の手間(労力)が、生産設計図の承認スケジュールに合わなかったからだ。 　こうした「図面」の課題に対して、建設行為こそが目的であるという原点に立ち戻り、施工に必要な情報とプロセスを分析、検証した。その上で、統一ルールに則って整備するワンモデルを主軸に据え、Revit機能やデジタル技術をもって「次世代型生産設計図」を考案した。このクラスでは、次世代型生産設計図の構築によって、BIMモデルから、いかに迅速で効率的に施工に必要な情報図を整え、施工につなげていくことができたか、その構築の過程とともに紹介する。 　同時に、専門工事会社の中でBIM化が進む鉄骨工事においても「図面」の課題があった。BIMモデルがあるにも関わらず、二次元図のみで情報管理していた時と同じ体裁での製作図が要求されていた。こうした課題に対して、ワンモデルと周辺データベースからの情報を「デジタル情報のまま」FABへ提供し、FABが管理する「生産BIMモデル」の有する「デジタル情報」を承認する手法を構築した。 　こうしたワンモデルを基盤とした取り組みにより、社内におけるBIMモデルの利用と、本来の目的である業務の変革が、どこまで進んだかを具体的な事例を通して紹介する。

法適合判定など審査の一部に自動計算を利用する建築確認申請システムの開発である。確認審査機関である(一財)日本建築センターと共同で開発し，総合病院の新築工事で本システムによる確認申請を実施、確認済証の受領に至りその有効性は確認されている。 設計者にあってはチェック漏れや記入不足の削減が、審査者にあっては明示事項や図面間整合の確認，法適合判定の効率化が図れ、指摘事項削減と審査期間短縮を実現できる。 本システムは現行法上，事前協議の扱いに留まるが，今後のBIMの汎用化，法整備に伴い業界標準となる可能性を持つ基盤となる技術である。BIMを活用した建築確認の他社事例は既に報告されているが、今回開発した『BIMモデルと法適合判定プログラムを活用した建築確認』を実現したのは業界初である。

作成したBIMモデルを十分に活用していますか？干渉チェクや視覚的なシミュレーションといった活用範囲にとどまって、もったいないと感じていませんか？BIMモデルをもっと活用したいが、BIMソフトウェアを習得するにはハードルが高いと感じているユーザーに、クラウドベースのAssembleでBIMモデルから、ニーズに合わせてコンディショニング＝味付けして、業務で活用できるようになりましょう。例えば、材料、部材、型番、タイプ、工区、進捗ステータスといったニーズ合わせて構成、フィルター、色分けして積算、工程・進捗管理などにBIMモデルを活用展開しましょう。味付けされたBIMモデルを活用することで、より視覚的、効果的、効率的、経済的にプロジェクトを支援します。

大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit（MEP）の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit（MEP）の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。

建築・土木向けのプロダクトパッケージである「AEC Collection」に含まれる各製品と、3D機械設計CADの「Inventor」を連携させることで、新しいワークフローの可能性が生まれます。また、土木構造物に付帯する機械設備に関しても、BIM/CIM活用の機運が高まっており、土木構造モデリングにおけるInventorの役割が大きくなっていくことが予想されます。 RevitモデルとInventorモデルを相互連携することで、樋門のゲートや鋼橋の上部工などの詳細度の高いモデルを効率的に作成することが可能です。また、InventorモデルはInfraWorksのパラメトリックパーツとして利用することができ、橋梁・トンネルなどの構造物を詳細かつ直感的に作成できるようになります。 「PD&M Collection」（製造業向けプロダクトパッケージ）には、Inventorに統合された有限要素解析ソフトウェア「Inventor Nastran」が含まれており、Inventorで作成したモデルを直接FEM解析に利用することができ、設計用モデリングと構造解析の連携性を高めます。 本セッションではAEC CollectionとInventorを連携した活用例を紹介し、土木構造物モデリングの新たな手法をご提案します。

Autodeskでは、AutoCADやRevitのようなソフトウェア・ソリューションとAutodesk Construction Cloud/BIM360といったクラウド・ソリューションをひとつの統合されたプラットフォームにて提供しています。このBIMとクラウドのコラボレーションは、建設DXにどのようなインパクトを与えるのでしょうか。 本セッションでは、他業種のDXの事例を参考に建設DXとってBIMとクラウドが果たす役割を解説しつつ、プロジェクトデータ管理ツールであるACC/BIM360の重要な機能である指摘事項の使い方やBIMとの連携方法を提案します

大和ハウス工業は、BIM100％移行に向けた３年間の取組を経て、次なるステージに取り組んでいます。４年目に入り各セクション毎の連携を強化しています。その取組の一部をご紹介させて頂き、BIMに取り組む皆様の今後の参考になればと思います。 意匠・構造・積算の取組をご紹介します。 意匠分野について、 1)外構をコードを利用し効率良くモデリングする手法、及び積算との連携の事例をご紹介します。　2)メーカー横断の総合WEBカタログとRevitを連携させる事による建材DBとの連携事例をご紹介します。 　3)モデリングの属性情報・位置情報を活用して胴縁を自動発生させ、生産部門及び積算部門との連携事例をご紹介します。 構造分野について 、1)各部門へ構造モデルを提供する為のBIM精度基準を制定した経緯と精度を確保する方法をご紹介します。 　2)連携を見据えた構造図デジタル化のための取組をご紹介します。 　 積算分野について 、1)意匠からコードを利用した外構モデルを受領し、効率的に項目名、数量、単価を見積書へ反映するツールをご紹介します。　2)構造モデルから　ヘリオスにて基礎を連携、すけるTONにて鉄骨を連携する際の課題と対応状況についてご紹介します。 各部門連携について、BIM360（共通データ環境；CDE）を活用し、データ交換のみならずクラウドコラボレーション及び履歴管理を行う事により、データの受け渡しルールや承認プロセスにも活用しています。

Revitを使って設計や施工を行っている企業は増えてきていますが、２次元CADからのツールの置き換えに留まっています。そこから脱皮しフロントローディングなどの成果を出すためには、設計施工業務のプロセス改革が必要となります。ISO19650の情報マネジメントプロセスは、この設計施工のプロセス改革を実現する指南書と言えます。 本講座では、ISO19650-2の情報生産手法の肝である「共通データ環境による情報の協働生産」を、BIM360とRevitで構築する方法を紹介いたします。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

設備BIM導入による生産性の向上は多く議論されてきました。施工BIMの利用とその生産性の向上目指すためには、製造業との情報共有やワークフローの見直しが不可欠です。プロジェクト中心で生産される設備部材は生産コストが高くなるだけではなく、スケジュール、品質が安定しません。BIMというプラットフォームに製造業が関わることで、生産性の高い手法で施工検討を事前に行うことができます。更に、サブコントラクタにとって、BIMの導入はプレハブ化による建設業界を変革するチャンスであるという認識が高まっています。現場での建設から工業化された建設へと移行することで、プロジェクトは安全性、生産性、予測可能性の向上という恩恵を受けることができます。このセッションでは、設備業界における工業化の重要性とその背景、海外における工業化の流れをご紹介します。また、国内で始動しているオートデスクBIMソリューションであるRevitとFabricationCADmep、RevitAPIを活用したダクト業界のCAM連携を通し、ダクトだけではなく、配管、電気、配筋など共通して考えられる製造への連携を見出していきます。

日揮グループでは、2030年に向けたIT戦略であるITグランドプラン2030にそってデジタル技術を積極活用し、ビジネス改革(DX)に取組んでいる。そのITグランドプラン2030を構成する5つのイノベーションプログラムの1つであるデジタルツインでは、サイバー空間（仮想空間）にて計画および各種検討を実施し、フィジカル空間（現実空間）にフィードバックする事でエンジニアリングやプロジェクト遂行の効率化およびリスク低減を図ることを目標としている。現在、デジタルツイン実現に向けたファーストステップとしてBIM環境の整備を実施している。Revit、BIM360、AssembleやInsightなどのツールの活用やBIM遂行計画書、LOD、Omni Class等の国際コードの適用など具体な取組を交えながら、デジタルツインへ向けた日揮グループのBIMの現状と今後の展望をご紹介します。

新東名川西工事は、約300万m3の大規模盛土、約26万m2の広範囲な工事エリアを有する工事である。この中で、工事現場の可視化、盛土施工の効率化・土量の管理、また材料のトレーサビリティなど、多くの課題を抱えている。ICTフル活用工事として受発注者間のやりとりを効率化・高度化することを目指している。その中で、BIM/CIMやITツールを活用した３次元データによる可視化、BIM/CIMモデルのコミュニケーションツールとしての活用、現場管理の効率化・高度化、CDE環境の活用など、これまでの受発注者の垣根を超えた「同じプロジェクトを進めるメンバー」としての各種事例を紹介する。

ジタル・トランスフォメーション、働き方改革、With Covidという従来とは異なる社会環境の中で、設計事務所や建設会社はテクノロジーをどのように採用し、活用するべきか。 オートデスク・ジャパンの建築建設業界担当者によるパネルディスカッションから、日本の建設業の未来を紐解く。

過去10年間、建設業界は急速な変化を遂げており、サプライチェーン全体が重要なプロセスとワークフローをデジタル化し始め、現場全体で新しいテクノロジーを絶え間なく使用するようになりました。新しいテクノロジーと革新的な慣行が標準になっている中で、建設プロジェクト管理の将来、さらに重要なことにはプロジェクトマネージャーはどのようになっていますか？このセッションでは、デジタルプロセスが私たちの仕事のやり方をどのように改善しているか、注目すべき今後のテクノロジーについて説明し、スケ​​ーラブルな提供の必要性を無視せずに、これらを会社のロードマップに組み込んで将来に備える方法を探ります。今日のビジネス成果を改善するソリューション。

AU 2019で導入されたAutodesk Construction Cloudは、業界で最も強力な建設管理ソフトウェア製品のポートフォリオを統合し、設計から計画、構築、運用まで、建設のすべての段階にわたるワークフローをサポートします。サポートされるワークフローの幅、各種類の最高のソフトウェア製品の機能の深さ、およびそれらの製品間のデータの接続性。 昨年、オートデスクはオートデスクコンストラクションクラウドの3つの主要な進歩分野に注力してきました。Assemble、BuildingConnected、BIM 360、Plangridの改善への継続的な投資。製品間のより多くの統合と接続を提供します。統一されたプラットフォームを構築します。このクラスでは、過去12か月の間にAutodesk Construction Cloudがどのように進歩したかを示し、製品でサポートできる設計から運用までのワークフローを探ります。

“本物の良さを本物で伝えたい”という『ROOFLAG賃貸住宅未来展示場』の「発注者の熱い想い」は、CLT(Cross Laminated Timber)を用いた伝統的かつ未来を彷彿させる木造屋根の大空間のデザインに込められた。日本の都市部では、ほぼ初めてとなる大空間屋根構造にCLTが採用され、かつ特徴的格子デザインと防火性能の融合を図る必要性から、高い施工技術が求められる。当社では施工と技術部門一体で課題解決のフロントローディングをスタートさせた。特に①緻密なCLT仕口納まり、②CLTの組み立て手順と工期、③傾斜した三角形の屋根と外装システムとの納まり、④CLT組み立て施工手順とその精度、⑤CLT架構体の安全性、など施工上避けては通れない複合的課題解決は手探りからのスタートとなった。また工事を進める過程においては、関係者全員での「モノ決め」を進めるため、たとえ変更が発生した場合にも複雑な建物の状況を、わかりやすく「見える化」し合意形成を柔軟に進めることに重点となった。更に環境側面のリスクとして屋根の太陽熱透過材(ガラス)採用における空間温熱環境も課題となった。当社では総合的な技術解決のために、BIMをはじめとしたデジタルの力でオフサイト建設を進めた。

日本でのRevit等を用いた意匠構造設備の取り組み

講師にtoBIMテクニカルディレクター高取昭浩氏を迎えて、toBIMサービスの核となるBooT.one及びConnecT.oneの最新情報をお届けします。 ・BooT.one 予告編：設計・施工に対応した最新機能の今と未来のご紹介 ・ConnecT.one sketchの最新機能のご紹介 ・Browserでここまでできる！最新のcloud ソリューションのご紹介 特設サイトやフォローアップセミナーの案内など、ご視聴頂いた後でもお楽しみ頂けるイベントもご紹介致します。

手摺は様々な仕掛けがあり、まだまだ知られていない機能があります。上部手摺、補助手摺、終端、支持など普通は使用していないような機能にも驚くような機能が隠されています。この講座では手摺を深く掘り下げて、手摺タイプのすべての設定について深く掘り下げます。さらにパネル型の手摺を自由自在に作ったり、ブラケットの位置を自由に変更するなど、今までの手摺の常識を覆すいろいろな機能をご紹介します。

土木設計の自動化のためのDynamo活用について、Dynamoが求められる背景や事例を紹介します。その後、自動設計や3Dモデル活用に関するディスカッションを行います。実務者の意見を元に、現場に近い声をお届けします。